肺がん専門病院の診療と多職種チーム医療
取材させていただいた方々
独立行政法人国立病院機構 近畿中央呼吸器センター
元 肺がん研究部長 安宅 信二 先生※
※現所属 独立行政法人 地域医療機能推進機構 大和郡山病院 健康管理センター センター長
腫瘍内科 医長 田宮 朗裕 先生
呼吸器内科 医長 新谷 紗代子 先生（緩和ケア病棟担当）
薬剤師 南野 優子 先生
看護師 飯田 幸恵 さん
ソーシャルワーカー 小出 志保 さん
肺がんは部位別がん死亡数で第一位のがんであり、それをいち早く診断し、適切な治療に導くことが呼吸器科の診療現場の重要な使命となっています。また、肺がんは薬物治療の進歩が著しい分野でもあり、治療方法や検査方法が多様化したほか、予後が延長したことで治療をしながら日常生活を続けるための社会的支援が必要になるなど、医療機関に求められる役割も多くなってきています。
このように複雑化する肺がん診療について、専門病院ではどのように対応しているのでしょうか。主に肺がんを中心に治療する国立病院機構近畿中央呼吸器センターの各職種の皆様からお話しいただきました。
【取材】2021年9月16日 近畿中央呼吸器センター 会議室
第2回 肺がん患者さんのがん治療と生活を支えるために
公開：2022年6月13日
更新：2022年11月
第2回では、病気になった当初から患者さんの心身を支える緩和ケアチームと、在宅治療への移行についての社会的支援を中心にお話を伺います。
司会進行：安宅先生（元 肺がん研究部長） 近年のがん診療においては、国としても早期からの緩和ケアを勧めています。肺がん患者さんに対する緩和ケアの進め方について、緩和ケア病棟担当の新谷先生から解説をお願いします。
早期からの緩和ケア―がんと診断された時から心身のつらさに対処する
新谷先生（呼吸器内科 医長・緩和ケア病棟担当） 緩和ケアとは、基本的にはがんと診断された時点から始まり、治療中の病院でも、緩和ケア病棟でも、自宅で生活しながらも取り組むものです。決して終末期の医療ではありません。
患者さんやご家族には、緩和ケアはがんの末期に痛みや苦しさが出たという時点で始める治療かと思われている方がまだまだ多いです。しかし、緩和ケアとはがんと診断された最初の段階から始めるケアであることを、診断された時にお話ししています。がんと診断されて「今後どうやって病気と付き合っていけばよいのだろう」という不安な気持ちを和らげることも緩和ケアですし、食欲がなくなる、吐き気がするといった身体症状を軽減することも緩和ケアで、がんに対する適切な治療を進めていくためにも必要なものです。それぞれの精神的・身体的な症状に合わせて、一人ひとりに寄り添ったサポートをしていくことが緩和ケアです。
安宅先生 緩和ケアチームを構成する職種についても説明をお願いします。
新谷先生 入院・外来を問わず、すべての患者さんに対し、主治医のサポートとして緩和ケアチームが関わっていきます。緩和ケアチームは、呼吸器内科医、精神腫瘍学・緩和医療を専門とする心療内科医も含めた医師、がん性疼痛看護認定・緩和ケア認定看護師、薬剤師、管理栄養士などで構成されています。患者さんにとっては、主治医だけでなく、より身近な立場の看護師や薬剤師のサポートに加え、リハビリの専門的な指導や、栄養士による食事指導も受けられます。また、社会生活面のことはソーシャルワーカーに相談できます。
また、がんの薬物療法はお休みして、緩和治療に集中することになった患者さんには専用の緩和ケア病棟もあり、一人ひとりの患者さんに合った治療と過ごし方をさまざまな職種の立場からケアしています。
メディカルソーシャルワーカーの役割―地域と連携し在宅医療を支援する
安宅先生 通院が難しくなった患者さんは在宅医療に移行する場合があります。支援に入るタイミングについて、小出さんに解説をお願いします。
小出さん（ソーシャルワーカー） 患者さんの社会背景や、副作用の状況、日常生活動作（ADL：Activities of Daily Living）によっても異なりますが、通院が困難になってきた時点で在宅医療を考え始めることが多いと思います。主治医が診療の状況から判断されることもありますし、患者さんやご家族から直接相談に来られることもあります。また、入院中の患者さんが退院後に通院することが難しいと予想される時は、入院の段階から在宅医療を検討します。
患者さんやご家族への説明や要望を聞き取るのは、日頃の診療のコミュニケーションの中で主治医や看護師が行うことが多いと思います。また、すでに訪問看護や訪問リハビリが行われている方では、ケアマネージャーらの要望で、在宅医療の検討を依頼されることもあります。例えば、外来化学療法中の患者さんでも、副作用の影響で食事が摂れなくなっていれば、在宅で補液の点滴をするなどの併診を行うこともあります。
安宅先生 在宅医療をスムーズに始めるには、地域の医療機関との連携が非常に重要となってきますね。
小出さん 地域連携を円滑にするため、地域におけるケアマネージャーの連絡会あるいは訪問看護師や在宅医が参加する会議に地域連携室のスタッフも出席します。ソーシャルワーカーの会議もあり、相互に情報共有できる機会もあります。現在はコロナ禍の影響で一堂に集まる会議は休止していますが、在宅医療が可能な医療機関と密に連絡を取ることも大切です。
田宮先生 退院促進においては地域連携が非常に重要です。患者さんにとっては自宅で過ごしながら治療を続けられるのが望ましく、そのため可能な患者さんには退院を促していくのが退院促進です。この退院促進において患者さんへの支援に地域連携が必要になってきます。看護師による退院前カンファレンスでは地域連携の支援が必要な方をピックアップして、医師に提言してくれます。また、医師が患者さんの要望を拾い上げていくこともあります。
退院促進でもう一つ重要なことは、リハビリのサポートです。肺がんの患者さんは病状が進行してくると日常生活動作が難しくなってくることがあるので、入院中からしっかりとしたリハビリを行うことや、必要な在宅医療サービスを整備してから退院されることが大切です。退院支援においても、看護師、薬剤師、理学療法士、栄養士、ソーシャルワーカーなど多職種の連携によるサポートが必要になります。
安宅先生 在宅医療支援においても、さまざまな専門領域のスタッフ間の連携が重要で、地域連携も含めたチーム医療としての円滑なコミュニケーションが求められます。
第3回では、肺がんチーム医療の課題と将来の展望について各職種のお立場からお話を伺います。